今回はコロナで事業領域を広げた企業や国への技術支援を行った事例10選を特集中！

このカードでは合同会社フォルツァの新規事業「オンラインパーソナルトレーニング」をご紹介します。

自宅にいながら運動を

コロナウイルス感染防止のために外出を自粛し、家にいることは大変重要なことです。しかし、実際には「家にこもっていると、ストレスが溜まって辛い」「運動不足が心配」という方は多いのではないでしょうか？

そのような方におすすめなのが、この合同会社フォルツァの提供する「パーソナルトレーニング」サービスです。

パーソナルトレーニングサービスでは、自宅にいながらスマホのカメラを通して、一人一人の体調、コンディションに合わせたオーダーメイドトレーニングをトレーナーと共に行うことができます。

さらに、ダイエットが目的という方は、トレーナーが体重管理を行ってくれるため、自宅にいるとサボりがちになってしまうという方でも、トレーナーと二人三脚で効率的な運動ができます。

運動不足は免疫力を下げる要因の一つです。感染防止のためにこのような自宅で行えるトレーニングを取り入れることも良い考えですね！

また、コロナウイルスの影響で新しいオンラインサービスが続々と生まれています。今後さらに勢力が拡大していくことが予想されますので今のうちから目をつけておくと良いでしょう！

今回はコロナで事業領域を広げた企業や国への技術支援を行った事例10選を特集中！

このカードではLINE株式会社が厚労省の全国調査に協力した事例をご紹介します。

豊富なユーザーを生かした調査協力

日本人の多くの人が利用しているだろうLINEですが、そのユーザー数を生かして国へコロナ対策の協力を行っています。

その内容は、厚生労働省の委託を受けて新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のために、LINEを通して自身の体調や外出頻度に関するアンケートを実施するというもの。

首都圏に住んでいる方はアンケートが実際にきたという方もいっらしゃると思います。

このような協力関係を築くことで、LINEが保有している豊富なユーザーを活用し、国がアンケートを効率的に行うことができます。

ユーザーを豊富に持っていれば、そのデータの活用方法を無限大であり、緊急事態でも多くの人のためになる事業を行うことができます。

これがユーザーを保有している企業の強みです。

世界的にコロナウイルスが流行していますが、皆さんは健康に過ごせていますでしょうか。

コロナウイルスは日本にあらゆる面で影響を与えており、その収束や国民生活の安定のために政府のみならず、多くの民間企業が支援を行なっています。

また、コロナウイルスが流行する現状をうまく活用し、新たなサービスを開始する企業も増えています。

そこで今回はコロナで事業領域を広げた企業や国への技術支援を行った事例10選をご紹介！

このカードでは新規事業としてマスク生産を始めた事例をご紹介します。

民間への販売も開始【SHARP】

SHARPは日本政府の要請に応じて2月28日にマスクの生産を決定し、その後、わずか1ヶ月後に1日15万枚のペースで生産を開始しました。

また、当初は政府への納入が優先されていましたが、4月21日から民間への販売も開始しています。

なお、SHARPはマスク生産を同社の事業の1つと位置づけ、これを足掛かりに健康関連分野に進出する予定です。

マスクの生産については、すでに米国においても生産を開始しはじめたことを示したほか、さらに欧州やインド、中国においても近々生産開始できる見通しだそうです。

主に自社の社員向けに生産開始【パナソニック】

マスク不足が続いていることを受けてパナソニックは、来月下旬から岡山県にある工場でマスクの生産に乗り出すことになりました。

マスクは主に自社の社員向けにに生産され、生産量は１日当たり10万枚程度の予定となっています。

民間への販売は予定していませんが、外部から調達する量を減らすことでマスク不足の緩和につなげたいねらいです。

SHARPもパナソニックも日本を代表する電機メーカーとして有名ですが、半導体などの作成に使われる「クリーンルーム」と言われる施設を利用することでマスク生産が可能になっているそうです！

高い技術力を有している企業はいざという時に、その力を応用して国民や国を助けることができます。

人の役に立つ仕事をしたいという方はこのような企業を選ぶのも一つの手段ですね。